ジーキャッシュ（Zcash）とは？最高レベルの匿名性を実現した、仮想通貨を解説。
匿名性の高い仮想通貨として、有名なものにモネロ（Monero／XMR）やダッシュ（Dash／DASH）がありますが、さらに高い匿名性を持つコインも存在します。
その1つが、ジーキャッシュ（Zcash／ZEC）です。
この記事では、ジーキャッシュの高い匿名性やその仕組み、そして規制への対応について、詳しく解説します。
目次
非常に高い匿名性を実現したジーキャッシュ（Zcash）
2016年10月に初上場したジーキャッシュは、電子マネー企業「デジキャッシュ」の元開発者で、P2P技術者でもあるズーコ・ウィルコックス氏によってつくられた仮想通貨です。
彼は現在も、開発を担うZEC社のCEOとして、運営に関わっています。
また、ウィルコックス氏は、黎明期からビットコインのコミュニティに参加しており、同コインをつくったサトシ・ナカモト氏とは、頻繁に連絡を取り合っていたことでも有名な人物です。
ジーキャッシュは、ビットコイン（Bitcoin／BTC）からフォークしてつくられました。
ビットコインはブロックチェーン上に取引記録があるため、送金元や送金先、そして送った金額までが公開されています。
しかしウィルコックス氏は、個人のプライバシーの観点から送金情報の公開は望ましいことではないとし、考えが異なるビットコインの開発者たちと袂を分かちました。
そして、ビットコインの技術をベースに「ゼロ知識証明」という概念を採用して送金情報を匿名化、コインが送金されたという事実しか確認できないという、ジーキャッシュを開発したのです。
匿名性の高い仮想通貨としてはモネロやダッシュが挙げられますが、この2つは送金の履歴のみを匿名化しているのに対して、ジーキャッシュは送金者やその金額、さらには受領者、アドレスについても匿名化できます。
ジーキャッシュの時価総額は、2021年10月現在、1,800億円の規模であり、仮想通貨市場ランキングで第71位につけています。
ゼロ知識証明により高い匿名性を持つジーキャッシュ
ジーキャッシュの大きな特徴は、ゼロ知識証明（ゼロ・ナレッジ・プルーフ）という概念を用いて高い匿名性を保っているということ。
ゼロ知識証明とは、第三者がその取引の詳細な内容が分からなかったとしても、取引自体には不正がないことが証明できるという、暗号技術の概念です。
ジーキャッシュのゼロ知識証明は、決済時に取引当事者を含む複数人で電子署名して個人の特定を防ぐ「リング署名」と、取引の支払額と受取額を隠す技術「ペダーセン・コミットメント」の組み合わせで成り立っています。
双方の技術により、取引の合計額が事前と事後で変わらないのなら、当事者と金額が隠蔽された状態で取引の詳細が不明のままでも、不正がないと証明できるのです。
開発者のウィルコックス氏は、ビットコインの黎明期において、この技術を採用すべきだと主張しましたが、同コインの開発者には受け入れられませんでした。
そして2年後、自ら開発したジーキャッシュに同技術を導入、ビットコインよりも高度なセキュリティを実現しました。
また、ジーキャッシュのマイニングアルゴリズムは、ビットコインと同じ「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」ですが、膨大な電力を使ったマイニング競争によって、環境負荷が高いという欠点があります。
ウィルコックス氏はこの問題を懸念しており、ジーキャッシュにおいても、より環境負荷をかけない「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」への移行が検討されています。
さらにジーキャッシュは、エクイハッシュ（Equihash）というPoWアルゴリズムが用いられているため、ASICというマイニング専用マシンがつくりづらく、一部のマイナーによって、利益を独占されにくいという利点も持ちます。
早い承認スピードもジーキャッシュの特徴であり、ブロック生成にかかる時間は2分半と、ビットコインの4倍の速度を実現。
そして、送金手数料も安価なジーキャッシュでは、約0.17ドル（0.001ZEC）で送金可能であり、ビットコインの約50ドル（0.001BTC）と比べて、圧倒的なコストパフォーマンスを誇っています。
国際基準をクリアして犯罪利用の懸念を払拭
近年、匿名性の高い仮想通貨が、ダークウェブやマネーロンダリングなどの犯罪に利用されかねないとして、欧米を中心に懸念の声が高まり、規制の動きが広がっています。
しかし、ジーキャッシュは「AML/CFT」という、マネーロンダリング及びテロ資金供与対策のための国際基準をクリアすることで、この懸念を払拭しようとしています。
ジーキャッシュでは「閲覧キー」という鍵が提供されており、匿名性をコントロールする仕組みが備わっています。
仮想通貨取引所が閲覧キーを使うと、取引所内の口座から出金されるジーキャッシュを、完全に把握できるようになっているのです。
どこから入金されたのかは把握できないものの、この仕組みによって取引の透明性が確保され、不正が発覚した際も取引所を通じての調査が可能です。
実際、2020年9月にはアメリカの取引所において、AML/CFT規制をクリアしたと認定され、ジーキャッシュの取り扱いがスタートしています。
日本の取引所では今のところ、モネロやダッシュと同様、2018年から取り扱いは停止されたままです。
開発者のウィルコックス氏は「政府や企業は、以前よりもさらに個人のプライバシーをコントロールしようとしている。世界の銀行がデジタル通貨の導入を進め、監視資本主義という恐ろしい社会システムの到来が懸念される」とした上で、「ジーキャッシュをさらに進化させ、これに対抗したい」と語っています。
まとめ
以上、ジーキャッシュの匿名性の高さやその仕組み、そして規制への対応について、詳しく解説しました。
高い匿名性を実現したことが逆にネックとなり、なかなか手を出しにくいジーキャッシュ。
しかし、規制のクリアに向けた開発側の努力もあって、アメリカでは取り扱いが再開されています。
今後、国内でも取り扱いが再開されるのかどうかについては、開発によるアップデートや金融庁の動き、同庁のホワイトリスト入りなど、引き続き注目していく必要があるでしょう。
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