ステラルーメン(XLM)とは?個人間送金に特化した仮想通貨を解説

by AIGRAM

「ステラルーメンってなに?」

「ステラルーメンとリップルの違いを知りたいけど、よくわからない」

そんな疑問を持っている方は多いと思います。

ステラルーメンは2017年に誕生した個人間送金に特化した仮想通貨であり、IBM社の国際送金システムにステラのブロックチェーンが採用されるなど、今後もその発展が期待されています。
しかしながら、日本では「送金といえばリップル」というイメージを持っている方も多く、ステラの認知度は低いと言わざるを得ません。

そこでこの記事では、ステラルーメンの特徴やリップルとの違い、今後の展望について詳しく解説します。

目次

ステラルーメンとは?

ステラルーメンとは一言でいうと「個人間送金に特化した仮想通貨」です。

| 項目 | ステラルーメン |
| --- | --- |
| 通貨単位 | XLM |
| 誕生年 | 2017年 |
| 価格(2022年8月13日現在) | 約17円 |
| 時価総額(2022年8月13日現在) | 約4,300億円 |
| 時価総額ランキング(2022年8月13日現在) | 27位 |
| 発行上限枚数(リリース当初) | 1,000億枚 |
| コンセンサスアルゴリズム | SCP(Stellar Consensus Protocol)|
| 国内取引所 | Coincheck/bitFlyer/GMOコイン/DMM Bitcoin |
| 公式サイト |コチラをクリック |

ステラルーメンの最大の特徴は「個人間送金に特化」していること

ブロックチェーン・ネットワーク「ステラ(Stellar)」は、リップルの元開発者であるジェド・マケーレブ氏によって、2014年に開発されました。
現在は、非営利団体である「ステラ開発財団(SDF)」によってブロックチェーンが運営されており、マケーレブ氏は財団の共同創設者として活動を続けています。
そして、このステラ・ブロックチェーン上で流通する仮想通貨が、ステラルーメンです。

ステラルーメンの最大の特徴はなんと言っても「個人間送金に特化」していることです。
ステラルーメンのように送金に特化した仮想通貨のことを「ブリッジ通貨」と言い、他の仮想通貨としてはリップル(Ripple/XRP)が有名です。

リップルは、主に大手の金融機関や法人向けの決済手段となることが目的です。
一方のステラルーメンは、発展途上国においてスムーズな個人間送金を実現することを目指しています。

先進国にいる我々は、当たり前のように銀行に口座を持ち、預金や送金などのサービスを使っています。
しかし新興国では、銀行口座を持つことができない人が多くいるのです。
ステラルーメンは、そんな方を含め、全ての人々がスピーディかつ低コストで、資産の管理や送金といった金融サービスを享受できるための解決策として、つくられました。
例えば、銀行口座を持たずに海外の出稼ぎ先から祖国の家族へ送金といった、幅広いシーンでの活躍が期待できます。
そうした流れもあって、2014年の初上場の場は欧米ではなく、ブラジルに初めてつくられた取引所が選ばれました。

また、ビットコイン(Bitcoin/BTC)などのブロックチェーンには、明確な中央管理者がいません。
しかしステラは、「ステラ開発財団」という中央管理者が存在しており、発行と管理を担っています。この点は、リップルと同様です。

ステラルーメンの時価総額は2022年8月現在で4,300億円あり、仮想通貨ランキング第27位の規模を誇っています。

処理速度が早く、手数料が安いステラルーメン

ステラルーメンの大きな特徴は、取引スピードの速さと送金手数料の圧倒的な安さです。

ステラルーメンのコンセンサスアルゴリズムは、「ステラ・コンセンサス・プロトコル(SCP)」を使用しています。
これは、リップルの仕組みから派生した、ステラルーメン独自のアルゴリズムです。

仮想通貨による決済は、不特定多数のユーザーによる承認作業が必要で、例えばビットコインで約10分と、時間がかかってしまうのがネックです。
そこでリップルでは、リップル社が指定する限定された「バリデーター」が承認作業を行うことで、取引スピードを高めています。
このトランザクションの承認に必要な、バリデーターによる同意の割合は「80%」です。
ステラでは、全ノードの「約66.6%(3分の2)」が同意すれば、取引データが承認される仕組みを採用しています。
したがって、より処理速度が向上しており、その送金時間は2〜5秒と非常に高速です。
取引コストもわずか0.01XLM(約0.3円)と、ほぼ無料で送金できます。
この送金手数料の安さが、個人間での利用を後押ししているのです。

ステラルーメンの動き

ここからは、過去におけるステラルーメンの主な動向について見ていきましょう。

ニュース①ステラルーメンの市場への放出

2014年のリリース直後、ステラルーメンは1,000億XLMを発行上限としていました。
その全数量が発行済みであり、マイニングはありません。
そして、発行上限は毎年1%ずつ増える仕組みでしたが、2019年、ステラルーメンのコミュニティ内での投票を経て、新規発行を終えました。
そして同年11月、ステラ開発財団は、所有していた550億XLMをバーン(焼却)します。
この結果、現在の発行上限は500億XLMとなり、そのうち300億XLMはステラ開発財団が所持、残りの200億XLMは市場で流通しています。
財団によると、今後は数年かけ、保有するステラルーメンを市場へ放出していく予定です。

ニュース②IBM社の国際送金システムにステラのブロックチェーンが採用

また2018年9月には、IBM社の国際送金システムに、ステラのブロックチェーンが採用されました。
国境を超えた決済を、ステラルーメンを利用してスムーズに実行するのが狙いです。
同システムによって、世界72ヵ国、47通貨、44銀行で国際送金が可能になるとIBM社は発表。
また、IBM社は6つの国際銀行との同意の上、ステーブルコインの発行も計画しています。

2021年1月には、ウクライナ政府が、中央銀行デジタル通貨(CBDC)を開発するベースとして、ステラのブロックチェーンを選択しました。
ステラ開発財団は、さらに複数の政府とCBDCの開発について協議しているとしています。
そして、270年弱の歴史を誇るドイツの銀行「BVDH」も、ステラネットワーク上でユーロ建てのステーブルコイン「EURB」を発行すると公表しました。

ニュース③イスラム金融世界におけるネットワーク拡大

イスラム金融世界においても、ステラのよるネットワーク拡大が期待されています。
イスラム法「シャリア」では、投機的取引が禁じられています。
ステラのブロックチェーン技術とネットワークは、2018年、イスラム社会で絶対的な信頼を持つ「シャリア適合認証」を取得し、投機的な取引が行われていないことを証明しました。
イスラム教徒は現在、全世界で18億人いると言われています。
この認証によって、中東や東南アジアなど、イスラムを中心とした海外労働者が多い地域での普及が期待されているのです。

ニュース④ステラルーメンの国内取引所の取扱い

日本においては、2019年11月、コインチェックが国内の取引所としては始めて、ステラルーメンの取り扱いを開始。金融庁の仮想通貨ホワイトリストにも、掲載されています。
現在では、国内4つの取引所で、ステラルーメンの購入ができるようになりました。

まとめ

以上、ステラルーメンの特徴やリップルとの違い、今後の展望について詳しく解説しました。
リップルと同様に「ブリッジ通貨」を目指すステラルーメンですが、そのターゲットは新興国の人々で、個人間送金に特化した仮想通貨だということが分かりましたね。
同じブリッジ通貨として、リップルとともに今後どのように発展していくのか、その動向に注目していく必要があるでしょう。

参考文献

ステラルーメン(XLM)の現状と今後の注目点 | 仮想通貨コラム | 仮想通貨(暗号資産)の比較・ランキングならHEDGE GUIDE

仮想通貨(暗号資産)ステラ(XLM)とは?特徴・仕組み・購入方法を解説 | 仮想通貨コラム | 仮想通貨(暗号資産)の比較・ランキングならHEDGE GUIDE

リップルの開発者が新たに作った暗号資産「ステラルーメン」とは | JWマイニングファーム【国内運営】暗号資産採掘 | JWマイニング株式会社

【2021年】ステラルーメン(XLM)の将来性・今後の見通しは?いくらまであがる?世界統一通貨を目指したブリッジ通貨 - お金の知恵袋

ステラ・ルーメン(XLM)とはどんな暗号資産(仮想通貨)?特徴を解説 - DMMビットコイン

ステラ・ルーメンの価格動向を知るには?今後や将来性は? - DMMビットコイン

ステラ、決済や資産のトークン化でシャリーア適合認証取得、DLTで初 | Cointelegraph | コインテレグラフ ジャパン

ステラルーメン(XLM)の今後は?将来性を予想する5つの重要なポイント | Coincheck(コインチェック)

ステラルーメン(XLM)の特徴は?その将来性と購入方法などを解説 | 株式会社ZUU|金融×ITでエグゼクティブ層の資産管理と資産アドバイザーのビジネスを支援

【2021年】ステラルーメン(XLM)とは?特徴と今後の予想/見通しを解説 | InvestNavi(インヴェストナビ)

Stellar(XLM)価格・チャート・時価総額 | CoinMarketCap